ウェブ版 公共建築木造工事標準仕様書 平成31年版

8.1.1 一般事項 8.1.2 基本要求品質 8.1.3 木材等の加工工場 8.1.1 一般事項 この章は、構造耐力上主要な部分 (基礎及び基礎杭は除く。) に丸太組構法を用いた、延べ面積が300ｍ2以下、高さが8.5ｍ以下、地階を除く階数が１以下 (小屋裏利用２階建ては可。) 、耐力壁相互の距離は６ｍ以下で、かつ、耐力壁線により囲まれた部分の水平投影面積が30ｍ2以下の小規模な建築物に適用する。 なお、小屋裏を事務所の用途に用いる場合及び適用範囲以外は、特記による。 また、 １章［各章共通事項］ と併せて適用する。 8.1.2 基本要求品質 (1) 丸太組構法工事に用いる材料は、所定のものであること。 (2) 構造耐力上主要な部分である耐力壁は、建物に生じる鉛直力及び水平力を負担し、伝達できるものであること。 また、構造材は、所定の方法で接合されていること。 (3) 床は、床鳴りが生じないこと。 8.1.3 木材等の加工工場 (1) 丸太組構法工事に用いる木材等の加工工場の加工能力等を示す資料を、監督職員に提出する。 (2) 選定した木材等の加工工場は、監督職員の承諾を受ける。 (3) 木材等の加工工場における品質管理が適切に行われたことを示す記録を、監督職員に提出する。 このページは、国土交通省のWebサイトで公開されている 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築木造工事標準仕様書 平成31年版 をWebページ化したものです。

8.3.1 防腐・防蟻処理 8.3.2 地盤に接する鉄筋コンクリートによる床下の防蟻処理 8.3.3 地盤の土壌の防蟻処理 8.3.4 防腐措置 8.3.1 防腐・防蟻処理 木材の防腐・防蟻処理は、 4.2.1［防腐・防蟻処理］ による。 8.3.2 地盤に接する鉄筋コンクリートによる床下の防蟻処理 地盤に接する鉄筋コンクリートによる床下の防蟻処理は、 4.2.2［地盤に接する鉄筋コンクリートによる床下の防蟻処理］ による。 8.3.3 地盤の土壌の防蟻処理 地盤の土壌の防蟻処理は、 4.2.3［地盤の土壌の防蟻処理］ による。 8.3.4 防腐措置 防腐措置は、 4.2.4［防腐措置］ による。 このページは、国土交通省のWebサイトで公開されている 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築木造工事標準仕様書 平成31年版 をWebページ化したものです。

8.2.1 施工一般 8.2.2 丸太組壁用木材 8.2.3 丸太組壁以外に用いる木材 8.2.4 構造用面材 8.2.5 接合金物・接合具等 8.2.1 施工一般 (1) 木材及び構造用面材の品質、出荷量等を記録した出荷証明書を、監督職員に提出する。 (2) 材料のホルムアルデヒド放散量は、 4.1.3［ホルムアルデヒド放散量］ による。 8.2.2 丸太組壁用木材 (1) 機械加工の丸太組壁用木材 機械加工の丸太組壁用木材は、次による。 (a) 樹種、寸法及び含水率は、特記による。 (b) 加工前に全てについて、目視により材の欠点がないことを確認し、報告書を監督職員に提出する。 (c) 品質は、特記による。 特記がなければ、次による。 ① 腐れ及び虫食いがないこと。 ② 傷及び穴は、顕著でないこと。 ③ 曲がりは、部材の両木口を結ぶ外縁線からの最大矢高が材長の0.5％以下とし、測定方法は、図8.2.2による。 ④ 割れの許容範囲は、表8.2.1による。 ⑤ 丸太組壁用木材の所定断面からの断面欠損を丸身とし、丸身は、丸太組壁用木材の設計断面積の10％を超えないこと。 また、丸身は１か所であり、かつ、長さは60cm以下であること。 なお、壁の水密性に影響を与えるような丸身はないものとする。 ⑥ 木材の平均年輪幅は、10mm以下とする。 ⑦ 節の測定方法は図8.2.3 により、許容範囲は、表8.2.2による。 なお、節径比の計算は、丸太組壁用木材断面に内接する面積最大の矩形断面に関して行う。 ⑧ 矩形断面を求める場合には背割りを無視する。 ⑨ 節径比は、丸太組壁用木材表面の節の心と髄を結ぶ直線が横切る矩形断面の辺長を用いて計算し、節径比の計算は、各材面ごとに行う。 なお、節径比の計算は、傷及び穴を節と見なして扱う。 ⑩ 部材の長軸に対する繊維傾斜は、1/6以下とする。 ⑪ 反りやねじりは、使用上支障のない程度とする。 (2) 手加工の丸太組壁用木材 手加工の丸太組壁用木材は、次による。 (a) 丸太組壁に用いる手加工の丸太組壁用木材は、できるだけ乾燥した皮はぎ材とし、樹種、寸法及び径は、特記による。 (b) 加工前に全てについて、目視により材の欠点がないことを確認し、報告書を監督職員に提出...

8.5.1 材料の搬入 8.5.2 基準巻尺の確認 8.5.3 アンカーボルトの設置等 8.5.4 基礎天端及び柱底均しモルタルの仕上げ 8.5.5 建方 8.5.6 だぼの工法 8.5.7 通しボルトの工法 8.5.8 ジャッキボルトの工法 8.5.9 垂木用スライド金物の工法 8.5.10 丸太組壁用木材の欠込み 8.5.11 釘及び木ねじの工法 8.5.12 各種ボルトの工法 8.5.13 養生 8.5.1 材料の搬入 (1) 材料の搬入及び集積に当たり、部材への損傷及び雨掛りがないように留意する。 (2) 搬入日は、原則として、建方を行う日とする。 (3) 加工材は、搬入後建方前に、寸法及び含水率について、監督職員の検査を受ける。 なお、含水率の測定は、 4.1.4［含水率の測定］ による。 8.5.2 基準巻尺の確認 (1) 木材等の加工工場用巻尺は、JIS B 7512（鋼製巻尺）の１級とする。 (2) 木材等の加工工場用巻尺は、工事現場の検査に用いる基準巻尺と照合して、その誤差が工事に支障のないことを確認する。 8.5.3 アンカーボルトの設置等 (1) アンカーボルトの埋込み深さは、特記による。 (2) アンカーボルトの保持及び埋込み (ｱ) アンカーボルトの保持は、形鋼等を用いて正確に行い、移動、下部の振れ等のないように固定する。 (ｲ) アンカーボルトの保持及び埋込み工法は、表8.5.1により、種別は特記による。 (ｳ) アンカーボルトの埋込み位置の許容誤差は、特記による。 特記がなければ、JASS6付則6［鉄骨精度検査基準］付表5［工事現場］(3)に基づき、±５mmとする。 (3) アンカーボルトの頭部に衝撃を与えたり、ねじ山を損傷したりしないようにする。 (4) アンカーボルトと土台との緊結は、丸太組壁又は柱の引抜き応力によって土台のせん断力及び曲げ応力に抵抗するために必要な大きさの座金を用い、座金とナットが十分に締まり、かつ、ねじ山が２～３山出るようにする。 8.5.4 基礎天端及び柱底均しモルタルの仕上げ 基礎天端及び柱底均しモルタルは、次による。 (ｱ) モルタルの材料は、 「公共建築工事標準仕様書 (建築工事編) 」15.3.2［材料］ により、調合は、容積比でセメ...

8.4.1 加工図 8.4.2 丸太組壁用木材の断面加工 8.4.3 丸太組壁用木材の交差部形状加工 8.4.4 丸太組壁用木材の孔あけ加工 8.4.5 丸太組壁用木材の表面仕上げ 8.4.6 丸太組壁以外に用いる木材の加工及び表面仕上げ 8.4.7 丸太組壁用木材の継手加工及び継手の補強方法 8.4.8 丸太組壁の端部及び開口部周囲の補強方法 8.4.9 仮組立 8.4.10 製品確認 8.4.1 加工図 木材の加工図を作成し、監督職員に提出する。 8.4.2 丸太組壁用木材の断面加工 (1) 機械加工 (ｱ) 機械加工の丸太組壁用製材の断面形状は、図8.4.1により、適用は特記による。 (ｲ) さね形状は、特記による。 特記がなければ、製造所の仕様による。 (ｳ) 見付高さ、重なり幅及び部材幅は、特記による。 (ｴ) 加工精度は、表8.4.1による。 (2) 手加工 (ｱ) 手加工の丸太組壁用丸太材の断面寸法の直径については、平均径とする。 なお、平均径は、Σ[(元口径+末口径) )/2]/全数とする。 (ｲ) 見付高さは、壁高さを段数で割った寸法とする。 (ｳ) 根張りの影響を考慮して、元口から１ｍ部位の直径と元口直径との差は、６cm以内とする。 (ｴ) 重なり幅は、最小の部位の寸法とする。 (ｵ) 丸太材の加工に当たっては、材の重なり幅をできるだけ広くとる。 8.4.3 丸太組壁用木材の交差部形状加工 (1) 交差部の位置及び形状は、特記による。 特記がなければ、交差部の形状は、製造所の仕様による。 (2) 丸太組壁の梁間方向と桁行方向の交差部は、丸太材等を隙間なくかみ合わせ、出隅においては、外壁面から200mm以上端部を突き出させる。 なお、壁面から200mm未満の場合の補強方法は、特記による。 (3) 防水テープ用の彫込みは、位置と大きさに注意し、部材の構造性能を損なわないように行う。 (4) 交差部の形状加工において、余分な彫込み及び切込みを行わない。 (5) 交差部のかみ合せの程度は、表8.4.2による。 8.4.4 丸太組壁用木材の孔あけ加工 (1) 孔あけ加工は、電動ドリルで行い、孔あけ位置及び孔径は、特記による。 孔あけの際の端あきは、図8.4.2により、だぼ及び...

8.6.1 土台 8.6.2 火打土台 8.6.3 丸太組壁 8.6.1 土台 (1) 樹種及び断面寸法は、特記による。 (2) 継手は、床下換気口、ドア等開口部の端部等の位置を避け、アンカーボルトが継手の上側の材の継手付近になるように設置する。 (3) 仕口及び継手の形状は、特記による。 (4) 丸太組壁の最下段を土台に兼用する場合は、隅部取合い並びにＴ字及び十字取合いに交差部を設ける。 8.6.2 火打土台 (1) 木材の火打土台とする場合は、特記による。 (ｱ) 樹種及び断面寸法は、特記による。 (ｲ) 見付け平使いとし、土台との仕口の形状、留付け釘の種類及び留付け方法は、特記による。 (2) 鋼製火打土台とする場合は、特記による。 (3) 火打土台を省略する場合の床組等は、次による。 (ｱ) 構造用面材の品質は、 8.2.4 による構造用合板及び構造用パネルとし、寸法及び厚さは、特記による。 (ｲ) 構造用面材は、その四周囲を大引及び土台又は土台に設置された受材に 20mm以上乗せて釘打ちする。 なお、留付け釘の種類及び釘打ち間隔は、特記による。 (ｳ) 構造用面材にさね加工を施した構造用合板を用いる場合は、大引及び土台の間隔が１ｍ以下の場合に限り、大引に構造用合板の長辺を直交させ、短辺の両端に各１列、短辺の中間に１列以上になるように留め付ける。 なお、留付け釘の種類、留付け方法及び釘打ち間隔は、特記による。 8.6.3 丸太組壁 (1) 開口上部まぐさ丸太組壁高さ 開口上部まぐさ材として使用する丸太組壁高さは、図8.6.1により開口幅の1/5以上、かつ、300mm以上とする。 (2) 丸太組壁の梁間方向と桁行方向の交差部は、丸太材等を隙間なくかみ合わせ、図8.6.2 により、出隅においては、外壁面から200mm以上端部を突き出させる。 なお、壁面から200mm未満の場合の補強方法は、特記による。 (3) 耐力壁内に設けるだぼ及び通しボルトの本数及び位置は、特記による。 (4) 外周壁を構成する丸太組壁用木材等の各部材間には、防水性及び気密性確保のため、EPDM(エチレン-プロピレン-ジエンモノマー) テープ等を設置するなど、丸太組壁の変形に追従し、隙間の発生に対応する部材を設置する。 (5) 耐力...

8.8.1 大引 8.8.2 床束 8.8.3 根太掛 8.8.4 根太 8.8.5 床梁 8.8.6 火打梁 8.8.7 構造用面材による床組 8.8.1 大引 (1) 樹種及び断面寸法は、特記による。 (2) 継手は、床束心から150mm程度持ち出し、継手の形状及び留付け釘の種類は、特記による。 (3) 大引と土台、柱との仕口の形状及び留付け釘の種類は、特記による。 8.8.2 床束 (1) 木製床束 (ｱ) 樹種及び断面寸法は、特記による。 (ｲ) 上部仕口の形状、留付け方法並びに接合金物及び接合具の種類は、特記による。 (ｳ) 下部の固定方法は、束石に突付けとし、根がらみ貫を床束に添え付け、釘打ちする。 (2) 鋼製床束 床荷重条件と性能を満たすものとし、仕様及び設置方法は、特記による。 (3) 樹脂製床束 床荷重条件と性能を満たすものとし、仕様及び設置方法は、特記による。 8.8.3 根太掛 (1) 樹種及び断面寸法は、特記による。 (2) 継手位置は、柱心とし、継手の形状、留付け釘の種類及び留付け方法は、特記による。 (3) 留付け釘の種類及び留付け方法は、特記による。 8.8.4 根太 (1) 樹種及び断面寸法は、特記による。 (2) 間隔は、特記による。 (3) 継手位置は、大引等受材の心とし、継手の形状及び留付け釘の種類は、特記による。 (4) 梁又は大引との仕口の形状並びに接合金物及び接合具の種類は、特記による。 (5) 床組に根太を用いない場合の工法等は、特記による。 8.8.5 床梁 (1) 樹種及び断面寸法は、特記による。 (2) 継手は、支柱、丸太組壁又は直交する梁により支持される箇所の近辺とし、継手の形状並びに接合金物及び接合具の種類は、特記による。 (3) 仕口の形状並びに接合金物及び接合具の種類は、特記による。 8.8.6 火打梁 小屋組の火打梁は、 8.7.9 による。 8.8.7 構造用面材による床組 構造用面材により床組を行う場合は、特記により、床組方法は、次による。 (ｱ) 床梁の樹種及び断面寸法は、特記による。 (ｲ) 根太の樹種及び断面寸法は、特記による。 (ｳ) 構造用面材は、次により、適用は特記による。 (a) 構造用合板は、 8....

8.7.1 施工一般 8.7.2 小屋梁 8.7.3 小屋束 8.7.4 登り梁 8.7.5 斜材 8.7.6 棟木・母屋 8.7.7 桁行筋かい・振れ止め 8.7.8 垂木 8.7.9 火打梁 8.7.10 屋根野地 8.7.1 施工一般 (1) 小屋組は垂木方式、束立方式又はトラス方式とし、工法は、特記による。 (2) 小屋組と耐力壁等との接合は、表8.7.1により、接合金物の寸法は、特記による。 (3) 小屋組を丸太組材の横積みにより構成する方法は、 ５節 に準ずる。 また、妻壁の部分は交差部を設けるか、図8.7.1のように、壁を両面から垂木等により挟み込む。 8.7.2 小屋梁 (1) 樹種及び断面寸法は、特記による。 (2) 丸太材の樹種、末口寸法、仕口及び継手の形状並びに接合金物及び接合具の種類は、特記による。 (3) 仕口及び継手の形状並びに接合金物及び接合具の種類は、特記による。 8.7.3 小屋束 (1) 樹種及び断面寸法は、特記による。 (2) 上部・下部の仕口の形状並びに接合金物及び接合具の種類は、特記による。 8.7.4 登り梁 (1) 樹種及び断面寸法は、特記による。 (2) 上部・下部の仕口の形状並びに接合金物及び接合具の種類は、特記による。 8.7.5 斜材 (1) 樹種及び断面寸法は、特記による。 (2) 上部・下部の仕口の形状並びに接合金物及び接合具の種類は、特記による。 8.7.6 棟木・母屋 (1) 樹種及び断面寸法は、特記による。 (2) 棟木の断面寸法は、母屋の断面寸法以上とする。 (3) 継手の位置、継手の形状並びに接合金物及び接合具の種類は、特記による。 (4) Ｔ字部の仕口の形状並びに接合金物及び接合具の種類は、特記による。 8.7.7 桁行筋かい・振れ止め (1) 樹種及び断面寸法は、特記による。 (2) 設置位置、束への留付け釘の種類及び留付け方法は、特記による。 8.7.8 垂木 (1) 樹種及び断面寸法は、特記による。 (2) 軒先部以外の留付け方法及び留付け釘の種類は、特記による。 (3) 軒先部の留付け方法、接合金物及び接合具の種類は、特記による。 (4) 継手の形状、留付け方法及び留め付け釘の種類は、特記による。 8...

8.10.1 防耐火認定の丸太組壁の材料と工法 8.10.1 防耐火認定の丸太組壁の材料と工法 防耐火認定の丸太組壁を使用する場合は、次による。 (ｱ) 丸太組壁用木材の断面形状及び寸法は、防耐火認定に従ったものとする。 (ｲ) 丸太組壁用木材の交差部の形状及び寸法は、防耐火認定に従ったものとする。 (ｳ) 発泡テープ等を使用する場合は、防耐火認定に従ったものとする。 (ｴ) 防水テープ用の彫込みを行う場合は、位置と大きさに注意し、部材の構造性能及び防耐火性能を損なわないようにする。 このページは、国土交通省のWebサイトで公開されている 国土交通省大臣官房官庁営繕部 公共建築木造工事標準仕様書 平成31年版 をWebページ化したものです。

8.9.1 一般事項 8.9.2 支柱 8.9.3 間仕切壁 8.9.4 内壁下地 8.9.5 天井下地 8.9.6 軒天井板 8.9.7 階段 8.9.8 丸太組壁の開口部回り 8.9.9 建具回り 8.9.10 設備配線及び配管等 8.9.1 一般事項 この節は、丸太組壁用木材以外で構成された内装及び造作工事に適用する。 なお、木材の樹種及び寸法は、特記による。 8.9.2 支柱 (1) 支柱の上端部又は下端部には、丸太組壁の収縮に相当する収縮スペースを設ける。 (2) 支柱の上端部又は下端部には、ジャッキボルトを取り付け、丸太組壁の収縮に対応した高さ調整ができるようにする。 (3) (2)の金物の寸法、形状及び材質は、特記による。 (4) (2)の収縮スペースのジャッキボルト天端からの高さは、柱高さの３％程度を見込む。 8.9.3 間仕切壁 間仕切壁を設ける場合は次により、横架材との間に収縮スペースを設ける。 (ｱ) 間仕切壁等の上部と横架材の間に図8.9.2により、丸太組壁の沈み量に相当する収縮スペースを設け、幕板を間仕切壁等に添え付ける。 また、幕板は横架材に固定する。 (ｲ) 間仕切壁等を構成する間柱の上部に収縮スペースを設け、横架材に取り付けた添え木に対してボルト締めを行う。 (ｳ) 間仕切壁と丸太組壁との取合いの間柱は、丸太組壁の収縮を考慮しスライドできるように丸太組壁に固定する。 (ｴ) 間仕切壁上部と上階横架材との間に耐力壁の沈み量に相当する収縮スペースをあけ、両側に幕板を取り付け、収縮スペースを被覆する。 (ｵ) 使用する木材の種別、樹種及び寸法は、特記による。 (ｶ) 収縮スペースの高さは、間仕切高さの３％程度を見込む。 8.9.4 内壁下地 丸太組壁の表層に内壁下地を設ける場合は次により、丸太組壁との間に収縮スペースを設ける。 (ｱ) 内壁下地を支える胴縁受及び間柱は、床面に受け材を設けて固定し、上端には頭つなぎを設ける。 (ｲ) 胴縁受及び間柱の間隔は、特記がなければ、450mm程度とする。 (ｳ) 胴縁受及び間柱は、図8.9.3 により、丸太組壁に添わせ、上部で可動ボルト留め (ルーズホール方式) とするか、帯状の金物を取り付け、壁側に釘打ちし、胴縁受等とスライドさせ...